ラベル Organization の投稿を表示しています。 すべての投稿を表示
ラベル Organization の投稿を表示しています。 すべての投稿を表示

2009/06/19

Woodward (1965)

Woodward, Joan (1965) Industrial Organization: Theory and Practice, Oxford University Press.

最適な組織形態は生産システムによって異なる。Woodwardは生産システムをunit production; mass production; process producitonなどと分類するのだが、技術はこの順で大きくなるので、組織形態にもそれなりに傾向がある。しかし、mass productionは非熟練工を末端に組織するため、他の2つとは違って、ムチ打つような組織形態となっている。つまり、Taylorの方法はこのmass productionを見ているからだというわけである。

Chatman (1991)

Chatman, J. A. (1991) "Matching People and Organization: Selection and Socialization in Public Accounting Firms," Administrative Science Quarterly.

社員と組織の価値観はどうフィットするのか。
(1)入社時に組織と価値観が一致している社員ほど組織への適応が早い。
(2)社員との交流を積極的に行なった社員ほど組織とのフィットが良い。
(3)組織とマッチしている社員ほど職務に満足し、長く勤めるようになる。

Klein et al. (1978)

Klein, Benjamin, Robert G. Craeford and Armen A. Alchian (1978) "Vertical Integration, Appropriable Rents, and the Competitive Contracting Process," Journal of Law and Economics.

Appropriable Quansi Rent(専有可能な準レント)
レントとはいわば既得権益である。準レントとは企業収入からサンクコストを除く生産費用を引いた差。専有可能な準レントとは最適利用者と次善利用者の差。

opportunistic behavior(機会主義的な行動)
ホールドアップやモラルハザードなど契約不履行に至る行為。契約後のこうした機会主義的行動に対抗するにはどうするか。

Contractual Solutions
専有可能な準レントが高いとき垂直統合、準レントが低いとき長期契約が望ましいらしい。専有可能な準レントが高いときは契約不履行を防止することが難しいので長期契約に余計なコストが生じる。いっぽう、垂直統合には準レントとは関係なく統治コストが生じるので、準レントが低いときには長期契約のほうがコストが抑えられる。長期契約は明示的な長期契約と暗黙的な長期契約が存在する。明示的な長期契約とは政府や裁判所などの強制力に頼るものであるが、こうした機会主義的行動の防止には監督コストや訴訟コストがかかる。そこで暗黙的な長期契約が実際にみられるのだが、これは契約不履行を信用の低下と繋がることで市場からの放逐に至る。Coaseがいうような組織と市場の二律背反ではないと強調している。

2009/03/01

高橋(2004)

高橋伸夫(2004)『虚妄の成果主義―日本型年功制復活のススメ』日経BP社。

Abbeglen (1958)による日本の経営
(a)採用時の選考
終身雇用では採用で失敗できないので、注意深く選考が行なわれる。
(b)給与制度と動機づけ
制度として能率給的だが、実際には勤続年数と入社時の教育程度によって基本給が決まる。
賞与は定期的な賃金制度として運用され、基本給を変えることなしに労働者の要求に応えられる。
(c)階層・キャリア・組織
曖昧な責任、昇進に関係する学閥、OJTによる社内教育が家父長的関係を示している。
(d)外的ショックへのバッファ
臨時工員を採用したり、下請け会社を親会社の工場内で働かせたりする。

Drucker, Peter F. (1971)"What We Can Learn from Japanese Management," Harvard Business Review, March-Aprik, pp. 110-122.
(a)稟議制度は、意思決定まで時間がかかる反面、実行が速い。
(b)終身雇用と年功制度は、従業員の心理的保障と渉外訓練による生産性向上に繋がる。
(c)学閥は、優れた意思疎通によって教育と人事考課が機能するのに効果的である。

W.G.オオウチ(1981)『セオリーZ』
タイプJ:終身雇用、遅い人事考課と昇進、非専門的なキャリア・パス、非明示的な管理機構、集団による意思決定、集団責任、人に対する全面的な関わり
タイプA:短期雇用、早い人事考課と昇進、専門的なキャリア・パス、明示的な管理機構、個人責任、人に対する部分的な関わり
タイプZ:IBM, HP, Intelなどの日本的なアメリカ企業の存在

Taylorの科学的管理法
自然的怠業:本能として楽をしたがる
組織的怠業:みんなでサボれば怖くない→科学的管理法

McGregor (1960)のY理論
(a)仕事から満足感を得ることもある。
(b)外的統制がなくとも、自ら統制して、組織目的に向けて努力することもある。
(c)目的の達成が自分の欲求を満足することであるならば、組織目的に向けて努力する。
(d)自ら責任をとることも学習する。
(e)組織的問題の解決は、多くの人にとって可能である。
(f)現代企業のもとでは、知的潜在能力の一部しか発揮されていない。

Vroom, Victor H. (1964) Work and Motivation.
職務に対する不満足が離職や欠勤という行動と結びつくようだが、職務満足と生産性の間には関係が見られない。しかし、生産性向上は達成動機づけによって説明できる可能性がある。

Herzberg,Frederick, Bernard Mausner and Barbara B. Snyderman (1959) The Motivation to Work.
職務満足は職務そのものと関係しているが、職務不満足は環境や条件と関わっている。

Deci, Edward L. (1975) Intrinsic Motivation.
(a)自己決定の感覚が高いほど、職務満足感は高くなる。
(b)活動に従事させるための報酬では自己決定の感覚が弱まり、自己決定的で有能であることを伝えるための報酬では自己決定と有能さの感覚が強まる。
(c)人はチャレンジを求め、乗り越えようとする。

高橋・清水(2000)「『合併後の組織統合』をゲーム理論で解く―経営組織の中の『囚人のジレンマ状況』」中山幹夫他編『ゲーム理論で解く』有斐閣、1-12ページ。
NTTの民営化は新規企業の参入により、労使の対立関係を協調関係へと変えた。

結論
(a)仕事の意味とか長期的目標とかの明示。
(b)終身コミットメントにおけるゼロサムからの脱却。
(c)未来に重きを置いた割引率の設定。

2009/02/26

経営学のフロンティア

「イノベーションの民主化」
一橋大学教授・守島基博

「グローバル知識経営の探求」
慶応義塾大学教授・浅川和宏

「組織の〈重さ〉を考える」
一橋大学准教授・加藤俊彦

「『再成長戦略』構築の条件」
学習院大学教授・淺羽茂

「『ものづくり経営学』の本質」
東京大学教授・藤本隆宏

「変革期の『ビジネス・システム』」
神戸大学教授・加護野忠男

「技術経営の神髄と価値創造」
一橋大学教授・延岡健太郎

「企業間分業の戦略的マネジメント」
京都大学教授・武石彰

「『非差異化』時代のマーケティング」
早稲田大学教授・恩蔵直人

「IT時代の組織と情報戦略」
慶応義塾大学教授・国領二郎

「消費者心理とブランド戦略」
一橋大学准教授・阿久津聡

「経営戦略論の系譜と本質」
一橋大学教授・沼上幹