2010/04/29

罪と罰





主人公は、少数の天才は偉業を成し遂げるために現行秩序を無視することを良心に許す権利があるという思想を持つ。そして自分に全人類を救済する資格があるか試すために強盗殺人を行い、権力を握るべく自分に投資しようとする。ところが事件に区切りをつけることができずに、精神の疲労に悩まされる。一方、彼はある売春婦を救済すべき対象者の象徴として彼女に興味を抱いた。それと同時に、彼女もまた人類救済を目的として道徳を踏み外していた。主人公は彼女に共通点を見出して、彼女に事件の全容を明らかにするのであった。 

それにしても主人公が予定外の殺人に対して罪悪感を抱くという感想文を度々見かけるけれども、上巻p483では《どうしておれは彼女のことをほとんど考えないのだろう、まるで殺さなかったみたいに?》と思索しているし、下巻p435では《これを罪というのか?おれはそんなことは考えちゃいない、それを償おうなんて思っちゃいない。》と妹に発言しているから、罪悪感ではない何か別のものに悩まされたと私は考える。また、小説全体の主題として一部の人からは“殺人の是非”が挙げられているけれども、著者は主人公を自分に重ね合わせているのであって、革命思想の限界とキリスト教の信仰を主題にしているかと思われる。



追記。
主人公が悩まされたのは、妹のドゥーニャと恋人になるソーニャからの無償の愛かもしれない。
追追記。
おそらく主人公はメランコリー親和型の鬱病だ。責任感の強い完璧主義にも関わらず、完全犯罪を失敗したと思っている。そのために精神的に参って熱病にうなされるのかもしれない。

事業再生




不良債権 
(a)銀行法等によるリスク管理債権の分類 
「破綻先債権」「延滞債権」「三カ月以上延滞債権」「貸出緩和債権」 
(b)金融再生法による貸出債権等の分類 
「破産更生債権及びこれに準ずる債権」「危険債権」「要管理債権」「正常債権」 
(c)金融検査マニュアルによる債務者区分 
「破綻先」「実質破綻先」「破綻懸念先」「要注意先(要管理先を含む)」「正常先 
(d)金融検査マニュアルによる貸出等債権の分類 
担保の分類と債務者区分で第I分類から第IV分類に分類 

債務超過の解消 
(a)含み益がある遊休資産の評価替え 
(b)次の決算期からの利益(取引先の倒産などによる一時的な債務超過) 
(c)債権者の債権放棄 

財務諸表による財務の健全性と粉飾決算のチェック 
(a)経産省が毎年発表する各産業分野の財務指標を参考に、財務指標を同業他社と比較 
(b)営業利益が赤字の場合には、どの営業部門が赤字なのかとその原因を調べて、改善の見込みがなければ、その部門を閉鎖 
(c)不要不急な資産を処分することで有利子負債を圧縮し、営業外収支と経常利益を改善 
(d)さまざまな財務比率によって財務内容が健全か判断 
(e)年間売上高と在庫品の金額を比較して在庫品が多いときは死蔵品がある可能性が高い 
(f)年間売上高から計算されるより売掛金の計上が多いときは回収不能な売掛金が混入している可能性が高い 
(g)何年間かの「比較貸借対照表」「比較損益計算書」「比較製造原価報告書」を作って、各項目の増減変動を調べ、増減変動の原因を調査究明 

企業価値の評価 
(a)EBITDA倍率法(イービッダー・マルチプル法) 
(b)DCF法 
(c)純資産法 

メインバンク制・不動産担保からの変化 
(a)直接金融 
(b)プロジェクト・ファイナンス 
(c)シンジケート・ローン 
(d)包括的担保制度(動産・債権譲渡特例法) 
(e)財務制限条項(financial covenants) 
(f)リレーションシップ・バンキング 

事業再生の手法 
(a)M&A(Merger and Acquisition) 
(b)DIPファイナンス(Debtor in Possession) 
(c)DES(Debt for Equity Swaps) 
(d)DDS(Debt Debt Swap) 

事業再生のプレイヤー 
投資銀行や証券会社→M&Aのアドバイス 
コンサルタント会社→事業再構築計画立案のアドバイス 
証券会社、投資銀行、監査法人など→財務DD(Due Diligence) 
不動産鑑定士→不動産資産の価値評価 
法律事務所→法務DD 
ファンド 
債権回収会社(サービサー) 

事業再生の制度 
(a)一般の私的整理 
(b)私的整理ガイドライン 
(c)民事再生法 
(d)会社更生法 
(e)倒産法 

私的整理ガイドラインの手続きの概要 
(a)再建計画立案 
(b)一時停止通知 
(c)債権者会議の開催と専門家アドバイザーの選任 
(d)再建計画案への債権者の同意 
(e)ガイドラインには再建計画案の中身について規定有り(三会計年度以内の黒字化など) 
(f)広義の金融機関に対する債務を整理することを想定 

民事再生手続きの概要 
(a)再建できる見込みがない場合を除いて手続きを開始するのが原則 
(b)経営者続投(DIP)が原則 
(c)債権調査、否認権、役員責任追及の簡易化 
(d)担保権は別除権 
(e)裁判所の許可で債権の変更等が可能 

会社更生法の特徴 
(a)大企業向け 
(b)旧オーナーや経営者の放逐 
(c)担保権や租税債権を多数決で変更可能 
(d)更生管財人が全権を掌握 
(e)100%減資と新株発行の組み合わせによるオーナー入れ替え 
(f)旧株主権をある程度残せば上場維持可能 

その他 
(a)「平等と衡平」の理念に基づく破産法による破産手続き 
(b)特別清算 
(c)産業活力再生特別措置法 
(d)新会社法 

産業再生機構のスキーム 
事業DD→存続部門と閉鎖部門と譲渡部門に分ける。 
存続部門…コスト削減計画、投資計画を立て、将来の事業計画や収益計画を立てる 
閉鎖部門、売却部門…精算方針や譲渡先の探索方針を立てる 
財務DD→財務再構築方針を立てる 
法務DD→偶発債務発生のおそれや範囲、諸権利義務や契約上や組織についての問題点の洗い出し、それらの対処方法、適切な再編スキームなどを検討する

2010/04/22

【脳】コンピューターを利用した脳トレーニング(脳トレ) 効果に疑問 英で1万人実験

http://gimpo.2ch.net/test/read.cgi/scienceplus/1271862730/
1 :依頼17-179@白夜φ ★:2010/04/22(木) 00:12:10 ID:???
◇「脳トレ」効果に疑問…英で1万人実験

コンピューターを利用した脳トレーニング(脳トレ)は、
健康な人の思考力や記憶などの認知機能を高める効果は期待できないことが、
ロンドン大学などの1万人以上を対象にした実験で分かった。

脳トレは世界的ブームになっているが、大規模な検証はほとんどなかった。
英科学誌ネイチャーで21日発表した。

18~60歳の健康な1万1430人を三つのグループに分け、
英国で販売しているコンピューターゲームをもとにした脳トレを1日10分、
週3日以上、6週間続けてもらい効果を調べた。

最初のグループは積み木崩しなどを使った論理的思考力や問題解決能力を高めるゲーム、
もう一つのグループはジグソーパズルなどを使った短期記憶や視空間認知力を高めるゲームをした。
残り一つは、脳トレとは無関係のゲームを行った。
その結果、脳トレを続けたグループでは、ゲームの成績は向上したが、
論理的思考力や短期記憶を調べた認知テストの成績はほとんど向上せず、
3グループ間で差がなかった。

(2010年4月21日12時34分 読売新聞)

▽記事引用元
http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20100421-OYT1T00518.htm
YOMIURI ONLINE(http://www.yomiuri.co.jp/

▽関連リンク
Nature
No gain from brain training
Computerized mental workouts don't boost mental skills, study claims.
http://www.nature.com/news/2010/100420/full/4641111a.html