Barro (1991)

Barro, Robert J, (1991) "Economic Growth in a Cross Section of Countries," The Quarterly Journal of Economics.

-per capita growthとper capita GDPは無相関である。
-ただし、human capitalを入れると、相関は有意に負になる。
-human capitalは就学率で代替している。
-per capita growthとhuman capitalは正の相関関係であった。
-human capitalが高いと出生率が低い。
-human capitalが高いと投資のGDP比が大きい。

-per capita growthと民間投資が政府消費と負の相関関係である。
-政府消費は資源配分の歪みをもたらすが、投資や成長率を活性化させることはないと解釈可能。
-ただし、政府投資と成長率にはわずかに相関関係があった。

-革命・クーデター・政治家の暗殺を「政治の不安定性」とする。
-政治の不安定性は成長率と投資とは逆相関であった。
-政治の不安定性が、財産権、そして財産権と民間投資の関係に影響を与えるものかもしれない。
-逆に、経済がよくないことが政治に影響を与えているのかもしれない。

-「価格の歪み」は成長率と負の相関関係であった。
-政府起因の「市場の歪み」と成長の関係性は今後の研究に期待。

-サブサハラやラテンアメリカの国々における低成長はうまく説明しきれなかった。